働き方改革への取り組み
弊社での取り組み内容や事例をご紹介致します。
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PLCパートナーズでは急速に変化する環境に合わせて多様な働き方を提供したいと考えています。
その1つしてテレワークを積極的に推進しています。 -
PLCパートナーズのテレワーク推進での目的は「生産性の向上」「多様な人材が活躍できる経営への移行」「採用力の強化」の3つになります。その中でも「生産性の向上」は最重要事項であり、他2つの前提でもあります。弊社従業員の「成果」は労働時間ではなく、生み出される「成果物」になります。
裁量労働制と合わせて、テレワークを行うことで成果物を生み出す生産性向上の手段の1つと捉えて採用、推進しています。 -
私たちの「成果」は「費やす時間」ではありません。ただ長く働くことだけで評価されることはなく、少ない時間で効率よく成果を生み出すことを評価します。
この前提のもとに、働く場所、時間を各自が決め成果を生み出していくように変革しています。 -
テレワークは入社3ヶ月以降の全社員を対象としています。ガイドラインに従ってセキュリティや労務管理など安全衛生に配慮して実施しています。また、コミュニケーションを円滑に行うためのルールを遵守することが条件となっています。
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テレワークを導入にするにあたり、オフィスのあり方も変化していきます。席のフリーアドレスの導入や打ち合わせスペースの拡充など変化する状況にオフィスも進化していく予定です。
また、これまでは海外メンバーとの打ち合わせをメインとしていたテレビ会議も「オフィス-在宅」や「オフィス-海外拠点-在宅」など積極活用することでコミュニケーションの向上にも取り組んでいます。
これまで片道1時間半かけて出退勤していましたが、在宅勤務時はこの往復3時間がなくなった分、満員電車通勤による疲労がなくなり、より集中して作業を行うことができるようになりました。
また、家にいる時間が長くなった分、家族との時間に回すことができ私生活の充実にもつながりました。
また、家にいる時間が長くなった分、家族との時間に回すことができ私生活の充実にもつながりました。
保育園の迎えがある日は迎えの時間の1時間前には会社を出る必要がありました。しかし、在宅勤務だと家からすぐに迎えにいけるため、以前よりも勤務時間を長く確保することができました。
また、部分在宅などを活用することで子供のイベントにも柔軟に参加できるようになり以前よりも育児による仕事への負担が軽減されています。
また、部分在宅などを活用することで子供のイベントにも柔軟に参加できるようになり以前よりも育児による仕事への負担が軽減されています。